主要航空機製造メーカー




三菱重工業

 大正8年(1919年)、三菱合資会社神戸造船所から独立した神戸内燃機製作所が航空機製造メーカー三菱としての 第一歩であった。その後三菱内燃機製造、三菱航空機と社名を変え、昭和9年(1934年)に三菱造船と合併して 三菱重工業株式会社(正確には三菱重工業株式会社名古屋航空機製作所)となった。
 会社創立当初はイギリス・ソッピース社から招いたハーバート・スミス技師を中心とした設計陣による一〇式トリオ (一〇式艦戦、一〇式艦偵、一〇式艦雷)や一三艦攻などの名機を生み出し、海軍の主力機体の大半を三菱製が占める 勢いだった。しかし発動機製造では中島飛行機に大きく差をつけられており、九六艦戦や零式艦戦など三菱を代表する 機体も最初は中島製の発動機を搭載するという屈辱を味わっている。だが太平洋戦争開戦前後に優秀な発動機を多数 生み出したことでその差を縮め、戦争中の発動機製造数だけを見れば中島を抜いて第一位となっている(ただし、発動 機の開発製造部門は昭和13年に分離独立した名古屋発動機製作所が行っていたが)。
 太平洋戦争中の機体製造数は全体の23.7%を占め中島に次いで第二位である。
 現在も日本随一の航空機メーカーとして操業中である。





中島飛行機

 大正6年(1917年)に海軍を退役した中島知久平が故郷の群馬県に設立した飛行機研究所(翌年、中島飛行機製作所と 改名)が日本最初の民間飛行機工場である中島飛行機の起源である。その後川西清兵衛と提携したことにより日本飛行機製作 所と改名したが、川西との提携はケンカ別れに終わっている。昭和6年(1931年)以降は中島飛行機株式会社と改名した。
 創立者の中島知久平は海軍の退役軍人であったが、航空機メーカーとしての中島は陸軍とも結びつきが強く、陸海軍 両方に対して様々な機体を製造していた。特に機体の量産能力には定評があり、1万機以上生産された零式艦上戦闘機の うち開発元である三菱製は約4割ほどで、他はすべて中島飛行機の製造であった。
 太平洋戦争中の機体製造数も全体の37.1%を製造し第一位であるが、とくに昭和20年中の製造数はその年全体の 47%を占め、終戦までその生産能力はダントツであったといえよう。
 なお、終戦直前の昭和20年4月に第一軍需工廠に指定され国営となった後、終戦時に一時解体されたものの機体製造部門 は戦後富士重工業株式会社として再スタートしており、自動車や航空機の生産を手がけている。またエンジン製造部門は富士 精密工業として再起、後にプリンス自動車工業となったが、1966年に日産自動車へ吸収されてしまった。





川崎航空機工業

 航空機メーカーとしての川崎の出発点は大正8年に渡仏中の川崎造船所社長松方幸次郎がサルムソン偵察機の製造権と そのエンジンの製造販売権を獲得したところからである。当初は川崎造船所飛行機科という造船所の一部所として始まった 歴史であったが昭和12年(1937年)に川崎航空機工業として独立した。
 主に陸軍機の製造に携わり、特に戦闘機の製造では中島飛行機と制式機の座を2分するほどであった。また、BMW社や ダイムラー・ベンツ社との技術提携による日本随一の液冷発動機メーカーでもあったため、空冷発動機全盛だった日本航空 界において目立った存在であった。
 太平洋戦争中の機体生産数は全体の15%ほどで第三位である。
 戦後は川崎機械工業製作所として再スタートしており、航空機やバイクなどの生産メーカーとして活躍している。





愛知航空機

 大正9年(1920年)に横廠式ロ号甲型水偵の生産を請け負った愛知時計電機株式会社がその前身である。元々は 海軍に納入する信管などの精密部品を製造する会社であったため、飛行機製造に携わるようになってからも主に海軍用 の飛行機を生産している。航空機メーカー愛知航空機株式会社として独立したのは遅く、昭和18年のことであった。
 古くからドイツのハインケル社と技術提携しており、愛知航空機が製造する機体はハインケル色が強い。また、艦爆 製造についてはほぼ独占状態であり「艦爆の愛知」としても有名だった。
 川崎と同様にダイムラー・ベンツ社のDB601エンジン製造ライセンスを所有しており、液冷発動機の生産も行って いる。
 太平洋戦争中の機体生産数は全体の6.9%を占め、第五位となっている。
 戦後は愛知機械工業として復興。軽自動車コニー360などを生産していたが、現在は日産自動車の部品供給がメイン となっている。





海軍航空技術廠

 横須賀海軍工廠造兵部飛行機工場として大正2年(1913年)に設立、横廠式ロ号甲型水偵を皮切りに民間航空機 メーカーとは一線を画す機体の開発を行っている。昭和7年に海軍航空廠、昭和16年に航空技術廠と改組・改称を 行っている。また各地にあった海軍工廠内の航空機部も航空技術廠開設後は航空廠を名のるようになっている。
 軍直属の航空機開発陣として実用機よりも研究機や試験機などの製作に重点を置くべきだったにもかかわらず、実用機 の設計に手を出す事が多く、陸上爆撃機「銀河」や艦上爆撃機「彗星」など技術的に斬新であっても実戦機としては 使いづらい機体を数多く生み出してしまった。
 生産工場としては太平洋戦争中に全生産機数の2.4%を占める機体生産を行っている。





陸軍航空工廠

 大正2年にモ式1913年型の量産を行った陸軍小石川砲兵工廠が陸軍航空工廠の始まりである。海軍航空技術廠と 同様に改組・改称を繰り返し昭和15年に陸軍航空工廠となった。
 しかし、海軍と異なり陸軍航空工廠が直接機体開発を行うことは稀であり、民間製造メーカーに対する指導・育成が 主業務であった。数少ない自主開発機としてはキ93試作襲撃機などがある。
 生産工場として太平洋戦争中に全生産機数の約2%の生産を行った。





川西航空機

 創始者である川西清兵衛が中島知久平と提携した日本飛行機製作所がケンカ別れに終わった翌年(1920年)に 設立した川西機械製作所飛行機部が川西航空機の前身である。昭和3年(1928年)に川西航空機株式会社として 独立した。
 海軍機を専門に手がけ、特に飛行艇や水上機開発では第一人者として活動している。また太平洋戦争末期には優秀 な局地戦闘機「紫電」や局地戦闘機「紫電」改も送り出し戦闘機メーカーとしても名を残している。
 大型飛行艇(九七式飛行艇や二式飛行艇)の生産がメインだったため太平洋戦争中の生産機数は少ないが、重量ベ ースで生産量を考えたときには違う答えが出るだろう。太平洋戦争中の全生産機数に占める割合は約3%。
 戦後、新明和の名で復興、PS−1/US−1といった名飛行艇を生み出している。





九州飛行機(渡辺鉄工所)

 渡辺鉄工所が飛行機製造に乗り出したのは昭和5年(1930年)だが、それ以前から陸軍機の脚まわりなどの パーツ製造を行っていた。
 最初に手がけた飛行機は海軍の初歩練習機で、その後九三式中間練習機の量産で地歩を固めた。九六式小型水偵や 陸上哨戒機「東海」、局地戦闘機「震電」など異色の機体も手がけておりチャレンジ精神溢れる海軍機メーカーで あった。
 太平洋戦争中の生産機数は全生産機数の約3%を占める。
 戦後は自動車部品メーカーや鉄工所として再スタートしているが、航空機製造に携わることは無かった。





立川飛行機

 大正13年(1924年)設立の石川島飛行機製作所が前身となる陸軍機メーカー。昭和11年(1936年)に 立川飛行機製作所と改称した。
 主に練習機を数多く生産しているが、他にも他メーカーが開発した機体(一式戦闘機「隼」、四式戦闘機「疾風」) などの生産や研究機(キ77、ロ式B型)開発、ロ式輸送機のライセンス生産などを行っている。
 そのため太平洋戦争中の生産機数も多く、全機数の9%を占めている。
 会社自体は終戦時に消滅し、戦後も航空機メーカーとして復活することはなかったが、一部技術者が新立川航空機 株式会社を興し、残存した神風エンジンを利用してごく少数の機体を世に送り出している。





日本国際航空

 昭和14年(1939年)設立の若い会社で、陸軍機専門メーカー。
 主に四式基本練習機や三式指揮連絡機などの小型機を生産していたが、他に主力生産機種として輸送滑空機(グライダー) があり四式中型輸送滑空機などの開発生産も行っている。またプロペラメーカーとしても活躍しており四式戦闘機「疾風」に 搭載していたラチエ式電動可変ピッチプロペラの製造元としても有名である。
 太平洋戦争中の生産機数が全体に占める割合は約3%。





満州飛行機

 昭和7年に設立された日満合弁企業である満州航空株式会社の工廠としてスタート。昭和13年に飛行機メーカーとして 独立した。
 元々旅客航空会社の工廠としてスタートしたため、実戦機の生産よりも貨物機などの生産に向いていたが、太平洋戦争 開戦前後には九七式戦闘機や二式高等練習機などの生産も手がけ、実戦機開発の基礎を固めた。
 戦時中にキ98試作戦闘襲撃機やキ116試作戦闘機などユニークな機体の開発を手がけたが実用化には至っていない。
 太平洋戦争中の生産機数は全体のうち約2%を占める。





昭和飛行機

 昭和12年に設立された会社で、太平洋戦争中は海軍の零式輸送機のみを製作した。





萱場製作所

 陸軍の特殊機開発を請け負っていたメーカーで、幾つかの特殊機計画を行っているが量産に移されたものはカ号観測機 のみである。





日本飛行機

 昭和9年(1934年)設立の海軍機メーカー。自主開発した12試水上初歩練習機や13試小型輸送機は採用されなかったが 九三式中間練習機だけで約2800機を生産している。
 そのため、太平洋戦争中の生産機数は全機数の約4%を占める。